形態別分類 八（一）
材料費
労務費
経費
原価発生原因主義
製品との関連における分類 八（三）
製造直接費〜賦課（直課）
製造間接費〜配賦基準により配賦
原価計算の種類 二
実際原価計算
標準原価計算
計算手順
費目別計算（何をいくら） ｅｘ．形態別分類など
｜
部門別計算（どこでいくら）
｜
製品別計算（どの製品にいくら）
製品別計算の種類
個別原価計算
総合原価計算
原価計算期間
通常１ヶ月
原価集計単位
個別原価計算〜特定製造指図書別の生産命令数量（受注量）
総合原価計算〜期間生産量
個別原価計算 三一
単純個別原価計算
部門別個別原価計算
総合原価計算
単純総合原価計算〜単一製品
組別総合原価計算〜組別製品
等級別総合原価計算〜等級別
期間生産量への原価の集計
直接材料費（原材料）〜始点で発生
加工費
直接労務費〜作業工程の進み具合に応じて発生
直接経費
製造間接費
＊完成品換算量〜原価のかかり具合を完成品単位に修正したもの
＊等価生産量〜一定期間の投入量または作業量を完成品単位に修正したもの
月末仕掛品の評価方法
平均法
先入先出法
後入先出法
歩減（仕損・減損）の処理方法
仕損〜原料を加工していく途中で何らかの原因（不注意や不慣れなど）により失敗した事実、即ち加工品が完成品とならずに失敗した状態＞仕損費
減損〜加工途中のガス化、煙化、蒸発などの理由による原材料の減少＞減損費
＊仕損〜現物は残る
＊減損〜現物はない
度外視法
現実には仕損・減損が発生していても、生産データ上、その数量を全く無視することにより、自動的に仕損・減損の費用を良品に負担させる方法
費目別計算
材料費の計算 一一（一）
実際消費価格or予定消費価格×実際消費量＝材料費
実際消費量の計算 一一（二）
継続記録法〜原則
棚卸計算法〜例外適用
実際消費価格の計算〜原則 一一（三）
ＦｉＦｏ
移動平均法
総平均法
ＬｉＦｏ
個別法
予定消費価格の利用（利点）
1 計算の迅速化
2 原価の期間比較性の確保
＊原価を予定価格等をもって計算しても、消費量を実際によって計算する限り、それは実際原価の計算である。 四（一）１
材料価格消費差異
予定消費価格を利用して材料費を計算したとき、実際発生額との間に生じる差異
予定＜実際〜不利差異（借方差異）
予定＞実際〜有利差異（貸方差異）
労務費の計算 一二
＊直接工〜主たる製造作業 ｅｘ：機械加工・組立加工・仕上加工
間接工〜主たる製造作業の補助 ｅｘ：修理・検査・運搬
直接工
実際消費賃率or予定消費賃率×実際作業時間＝労務費
間接工
当該原価計算期間の負担に属する要支払額
実際消費賃率の計算〜原則 一二（一）
実際消費賃率＝実際消費賃金／実際作業時間
予定消費賃率の利点
1 計算の迅速化
2 原価比較性の確保
賃率差異 四五（四）
経費の計算 一三（一）
当該原価計算期間の実際の発生額〜原則
＊直接工賃金 製造に直接関係する〜直接労務費
製造に直接関係しない〜間接労務費
間接工賃金〜間接労務費
製造間接費の計算
実際配賦率or予定配賦率×実際操業度＝製造間接費
実際操業度の計算 八（四）
通常直接作業時間や機械稼働時間によって示される
操業度〜生産設備を一定とした場合のその利用度（時間）（配賦率）
実際配賦率の計算
実際配賦率＝実際発生額／実際操業度
予定配賦率〜原則 三三（二）
予定配賦率の利点
1 計算の迅速化
2 原価比較性の確保
製造間接費配賦差異 四五（五）
標準原価計算
目的
1
原価管理
2
計算の迅速化
種類
1
標準個別原価計算
2
標準総合原価計算
標準原価（原価標準）
財貨の消費量を科学的、統計的調査に基づいて能率の尺度となるように予定し、かつ、予定価格又は正常価格をもって計算した原価
・標準原価（原価標準）＝標準価格×標準消費量
・（実績）標準原価＝原価標準×実際生産量
標準原価の計算
標準原価＝原価標準×実際生産量
完成品原価＝完成品の原価標準×完成品量
原価差異の原因分析
直接材料費差異 四六（二）
価格差異〜管理不能な性格の強い差異
数量差異〜管理可能な性格の強い差異
混合差異〜原価管理上、数量差異が有用となることを重視して、これを純粋な形で把握するため、混合差異は一般に価格差異に含める
直接労務費差異 四六（三）
賃率差異〜管理不能な性格の強い差異
作業時間差異〜管理可能な性格の強い差異
製造間接費差異 四六（四）
原価差異の勘定記入
パーシャル・プラン
原価差異を全て仕掛品勘定に記入する方法
ＣＶＰ分析
意義
営業量（V：volumu）の増減が原価（Ｃ：cost）や利益（Ｐ：profit）に対してどのような影響を与えるかを分析すること
固定費〜操業度の増減にかかわらず変化しない原価要素のこと
変動費〜操業度の増減に応じて比例的に増減する原価要素のこと
損益分岐点（ＢＥＰ：BreakEvenPoint）
売上高と原価が一致し利益がゼロになる点
限界利益〜売上高から変動費を控除した額
「固定費を回収し、利益の発生に貢献する額」
限界利益＝売上高−変動費
限界利益率＝限界利益／売上高
損益分岐点売上高＝固定費／単位当たり限界利益
直接原価計算
費用別計算のフォロー
原価要素を固定費と変動費に分類する
変動売上原価の計算
変動売上原価〜変動製造原価から計算する（固定製造原価は含めない）
損益計算書の作成
製造マージン＝売上高−変動売上原価
限界利益＝製造マージン−変動販売費
営業利益＝限界利益−固定費
原価計算総論
財務諸表作成目的 一（一）
企業の出資者、債権者、経営者等のために、過去の一定期間における損益ならびに期末における財政状態を財務諸表に表示するために必要な真実の原価を集計すること
価格計算目的 一（二）
価格計算に必要な原価資料を提供すること
原価管理目的 一（三）
原価管理とは、原価の標準を設定してこれを指示し、原価の実際の発生額を計算記録し、これを標準と比較して、その差異の原因を分析し、これに関する資料を経営管理者に報告し、原価能率を増進する借置を講ずることをいう
コストマネジメント（広義の原価管理）
原価低減
原価企画
原価改善
原価統制（狭義の原価管理）
原価維持
原価低減
経営管理機能〜原価の計画（意思決定）
経営構造〜変革を伴うことが多い
標準原価〜検討対象となる
原価統制
経営管理機能〜原価の統制（業績評価）
経営構造〜一定（変革を伴わない）
標準原価〜維持、達成目標となる
予算管理目的 一（四）前半
予算管理とは、短期の利益目標を達成するために、各業務分野の異なる計画や活動に貨幣という統一的な価値尺度を適用し、企業全体の総合的な管理の観点からこれを評価し調整するシステムであり、予算編成と予算統制からなる
予算編成
大綱的利益計画に基づく満足利益を各部門の提出する期待利益が満たすように調整すること
予算統制
責任区分別の予算と実績を比較して、差異の原因分析を行い、必要に応じて是正借置を講ずること
経営意思決定目的
業務的意思決定
経営構造の変革〜変革は伴わない
意思決定の効果〜比較的短期
意思決定主体〜ミドル・マネジメント
情報提供手段〜直接原価計算
戦略的意思決定
経営構造の変革〜変革を伴う
意思決定の効果〜長期に及ぶ
意思決定主体〜トップ・マネジメント
情報提供手段〜キャッシュフロー分析
費目別計算
意義 九
一定期間における原価要素を費目別に分類測定する手続をいい、財務会計における費用計算であると同時に、原価計算における第一次の計算段階である
材料費
分類
形態別分類 八（一）
製品との関連における分類 八（三）
機能別分類 八（二）
原価が経営上のいかなる機能のために発生したかによる分類
ex：主要材料費、補助材料費など
材料消費額の計算
実際消費量の把握
（原則）継続記録法
（例外）棚卸計算法 一一（二）
消費価格の計算
（原則）実際消費価格 一一（三）
Fifoなど
（例外）予定消費価格 四五（三）
購入原価の計算
労務費
意義 八（一）
労務費とは、労働用役の消費によって生ずる原価をいう
分類
形態別分類 八（一）
製品との関連における分類 八（三）
機能別分類 八（二）
直接賃金、間接賃金、手待賃金
支払賃金の計算
支払い賃金＝支払い賃率×給与計算期間の就業時間＋加給金
給与支給総額＝支払い賃金＋諸手当（家族手当、通勤手当）
現金支給額＝給与支給総額−社会保険料控除額−所得税等控除額等
消費賃金の計算
実際作業時間の分類
消費賃率の計算
消費賃率＝基本給＋加給金／就業時間
（原則）実際消費賃率
（例外）予定消費賃率
賃率差異
消費賃率の分類 一二（一）
消費賃率
個別賃率（あまり利用されない）
平均賃率
職種別平均賃率
実際職種別平均賃率
予定職種別平均賃率
総平均賃率
実際総平均賃率
予定総平均賃率
作業時間の構成とその内容
直接作業時間〜製品の製造作業に直接に従事する時間
加工時間〜正味の作業時間
段取時間〜準備作業時間
間接作業時間〜製品生産に対する間接的な作業に従事する時間
手待時間〜材料待ち、指図待ちなどの待機時間
不在時間
間接工等の消費賃金の計算
間接労務費であって、間接工賃金、給料、賞与手当等は、原則として当該原価計算期間の負担に属する要支払額をもって計算することができる 一二（一）
原価計算期間と給与計算期間の不一致の調整
経費
意義 八（一）
経費とは材料費、労務費以外の原価要素をいう
経費の分類
形態別分類 八（一）
製品との関連における分類 八（三）
機能別分類 八（二）
電力料〜動力用電力料、照明用電力料等
修繕料〜建物修繕料、機械修繕料等
経費消費額の計算
支払経費・測定経費・月割経費・発生経費にわける
支払経費〜特定の支払額をもって、当該原価計算期間中の経費負担額とするもの
ex：厚生費、修繕料、保管料、交通費等
支払経費の消費額＝当該支払額−前月未払額＋前月前払額＋当月未払額−当月前払額
測定経費〜計量器により消費量を企業内部で測定できるもの
測定経費の消費額＝単価×当月分の測定量
月割経費〜発生額が比較的長期にわたって継続的かつ期間を基礎として総括的に計算されるもの
ex：減価償却費、火災保険量、不動産賃借料等
月割経費の消費額＝年間支払額（計上額）÷12
発生経費〜経費は発生したが、それにともなって直接的な支払が行われないもの
ex：たな卸減耗費、仕損費等
発生経費の消費額＝当月発生額
製造間接費
意義
製造間接費とは、一定単位の製品の生成に関連して直接的に認識できない製造原価であり、間接材料費、間接労務費、間接経費からなる
配賦基準
金額基準〜直接材料費基準、直接労務費基準、素化（直在＋直労）基準
物量基準〜直接作業時間基準、機械運転時間基準、生産量基準
配賦基準選択の際の注意点
１．
製造間接費の発生程度と比例関係にある配賦基準を選ぶこと（相関性、比例性）
２．
配賦基準は、配賦すべき各製品に共通するものであること（共通性）
３．
配賦基準の数値を経済的に求めることができること（経済性）
配賦方法
実際配賦
予定配賦（原則）
１．
原価の比較性が確保される
２．
計算が迅速化される
＊
製造間接費については、操業度の増減にかかわらず、発生額が一定である固定費を多く含むことから、１の点が強く要求されるため、予定配賦が原則となっている 三三（二）
製造間接費正常配賦の理論について
製造間接費には、固定費が多く含まれているが、その固定費は生産能力の維持費であると考えられる。そして、生産能力の維持費は生産能力の規模に依存し、生産能力の規模は予定生産量（正常生産量）によって規定される。
よって、製造間接費は予定生産量（正常生産量）の製品へ均等に配賦されるべきであるという考え方が、製造間接費正常配賦の理論である。
間接費予算
意義
各操業度水準における製造間接費の発生予定（予算）額である
設定目的
１．
予定配賦率を算定するため（製品原価計算目的）
２．
責任区分ごとの発生目標額とするため（原価管理目的）
種類
間接費予算
固定予算
変動予算
公式法変動予算
実査法変動予算
固定予算
予算期間において予期される一定の操業度（基準操業度）にもとづいて算定される予算
変動予算
予算期間に予期される操業圏（正常操業圏）における種々の操業度の対応して算定した予算 四一（三）２
公式法変動予算
原価要素を固定費と変動費に分け、固定費は、操業度の増減にかかわりなく一定とし、変動費は、操業度の増減との関連における各変動要素又は変動費要素群の変動比率をあらかじめ測定しておき、これにそのつどの関係操業度と乗じて算定する 四一（三）２（２）
実査法変動予算
一定の基準となる操業度（基準操業度）を中心として、予期される範囲内の種々の操業度を一定間隔に設け、各操業度に応ずる複数の製造間接費予算をあらかじめ算定列記する。この場合、各操業度に応ずる間接費予算額は、ここの間接費項目につき、各操業度における額を個別的に実査して算定する。